「仕事を辞めるにはどんな手順を踏めば良いのか」「退職をする際のマナーはあるのだろうか」など仕事の辞め方に悩む人は意外に多いものです。正しい仕事の辞め方をすれば、トラブルを起こすことなく円満に退社することができます。ここでは、押さえて欲しい退職の意思の伝え方や辞め方の手順などを紹介します。

仕事を辞める前に考えるべき４つのこと

仕事を辞める前に考えるべき４つのことを整理します。

仕事を辞める理由の再確認

「なぜ仕事を辞めたいのか」をはっきりさせておくことはとても重要です。あいまいな理由で退職することはできず、一時的な不満から辞めたいのか、職場自体に問題があるのかをはっきりさせることが大切です。退職の理由によっては、職場で部署や業務内容を変更できれば解決できることもあるかもしれません。まずは、本当に辞めることが解決に繋がるのかを精査し退職する必要があるのかを良く考えることが重要です。退職の意思が固まれば、今後どのような仕事をしたいのか、仕事と私生活のバランスはどうするのかなど、転職活動の基盤がおのずと見えてくるはずです。仕事を辞める理由は、会社に退職したいと伝える際にも必ず伝えなければならないので、しっかりと考えてから行動に移しましょう。

仕事を辞めるタイミング

仕事を辞めるタイミングもとても重要になります。次の就職先を決定してから退職する場合でも、現在の職場の都合を考慮する必要があります。一般的に職場を辞める時期としては、繁忙期を避けるのが望ましいとされています。繁忙期に退職するのは、会社にとっては痛手となり、迷惑をかける形になる場合もあります。仕事の引継ぎを余裕をもって行うためにも、閑散期や自分が担当しているプロジェクトが終わるタイミングなどを見計らって退職するのがベストです。また、退職の意思を伝えることも繁忙期を避けて行うことが無難です。忙しい時期だと引き止められてしまったり、落ち着いて話し合いができない可能性もあります。忙しくないタイミングを見定め行動に移すと円滑に話が進むことが多いです。

就業規則の確認

仕事を辞める意思が固まったら、まずは会社の就業規則を確認します。就業規則には、退職までの期間や手続きの方法が記載されている会社がほとんどです。まずは、退職する何ヶ月前までに伝えればいいのかをしっかりと確認しましょう。有給休暇や退職金制度についても事前に調べることも大切になります。後でトラブルになることを避けるためにも、使える有給休暇はしっかりと使い、貰える退職金は貰ってから退職するようにしましょう。

就活のスケジュール

退職の意志が固まり、退職したい時期や就業規則を確認したら、転職のスケジュールを考えます。自己都合で退職した場合、失業保険が貰えるのは認定日から３か月後になります。失業保険が貰えるまでの期間に、健康保険料や国民年金、家賃、光熱費、生活費などを支払うことは大変になります。退職をしてからすぐに次の職場で働けるよう、事前に就活のスケジュールを立てることが大切です。厚生労働省の令和２年転職者実態調査の結果によると、転職者が直前の勤め先を辞めてから現在の勤め先に就職するまでの期間は、「１か月未満」が27.6％、「離職期間なし」が26.1％、「１か月以上２か月未満」が13.3％となっています。約７割の方が２か月以内に次の就職先で働くことができています。スムーズに転職をするためにも、会社の閑散期に余裕をもって転職活動をすることがポイントです。仕事と平行しながら無理のない転職活動を行えるよう、スケジュールを立てるのが良いです。効率よく転職活動をするために、転職エージェントの力を借りるのもおすすめです。

まず誰に相談するべき？

仕事を辞めるべきか悩んでいる方は、信頼できる会社の先輩や同僚、家族や友人にまずは相談してみてください。会社の人に相談できれば、退職をする以外にも部署や仕事内容を変えることができるかなど別の解決方法が見つかる場合があります。また、家族や友人など第三者に相談をすると、自分の本当の意見が見えてくることも少なくありません。一人で悩まずに、広い視野で退職するメリットとデメリットを考えられるよう心掛けることが大切です。退職する意思が決まっているのなら、直属の上司に会社を辞めるということを直接相談しましょう。先に直属の上司以外の人に相談し、退職することが噂話として上司の耳に入ることはトラブルの原因になります。必ず、直属の上司にアポイントを取って相談する時間を設けてください。

退職の意思の伝え方

電話やメールで退職の意思を伝えるのは良いのか？

退職の意思を伝える際は、直接直属の上司に話しをするのが基本です。基本的な退職までのおおまかな流れは次の通りです。

① 会社の規定に合わせて数か月前に直属の上司へ退職の意思を伝える
② 承諾後、退職届を提出する
③ 仕事の引継ぎをする
④ 社内外への挨拶をする
⑤ 有給休暇の取得

しかし、この退職までの流れは一般的なものです。病気になり職場に来れなくなってしまった場合や、身内の突然の病気で看護や介護をしなければならず、どうしても上司に直接会うことができない場合は例外になります。そのような場合は、電話で退職の意思を伝えることも一つの方法です。電話で伝える際には、２週間前までには退職の意志を伝えることが必要です。これは、法律で定められた期間になり、会社の就業規則に合わせた期間までに伝えることが無理でも、最低限守るべき期間となります。電話で退職の意思を伝える際のポイントは次の通りです。

・上司の忙しい時間帯を避けて電話をする
・電話で退職の意思を伝えることをお詫びする
・曖昧な言い方をせず、辞める旨をはっきり伝える

電話は直接会って話をするより、ニュアンスが上手く伝わらなかったりするものです。誤解を生じさせないように、退職する旨をストレートに伝えることが大切になります。退職の意思をメールで伝えるのは、法律的には問題はありませんが、社会人のマナーとしてはNGです。どうしても言いにくい場合もありますが、その際にはいきなり退職願をメールで送るのではなく、「退職についての相談」のメールを送ってみると一歩踏み出しやすいです。まずはメールで退職について話し合うきっかけを作るのが得策です。

円満に退社するための伝え方

退職の意思を直属の上司に伝えるのは、円満退社をするために必要なことになります。退職することが決まっても、退職日までは通常通りに働く必要があります。引継ぎの時間や社内外の人へ挨拶をする時間も必要になるため、上司の理解は必須です。では、円満に退社するための伝え方のポイントを整理していきます。

退職相談に向けてアポイントを取る

いきなり退職願を提出するのは、円満に退職することから遠ざかる可能性があります。まずは相談するという形をとることが大切です。上司の都合に合わせて、１対１で話し合える場を設けてもらいましょう。言いづらい場合は「相談したいことがあります」とだけ伝ることも可能です。

退職の理由はポジティブなものを伝える

実際の退職の理由は、給料が低い、休みが取れない、人間関係が悪いなどマイナスなことが多いかと思います。しかし、退職理由を伝える際には「今の職場で働き続けたいと思っていたが、他にやりたいことがみつかった」などポジティブな理由にして伝えることも大切です。待遇への不満をストレートに伝えた場合、改善するから辞めないでくれと引き止められてしまう可能性もあります。

退職を迷っている段階では相談しない

退職を迷っている段階では、相談しないようにしてください。考えが変わり、働き続けた場合でも、信用を失い、働きにくくなってしまう可能性があります。しっかりと意思が固まってから伝えるのが鉄則になります。

退職の際に気を付けること

退職の際に気を付けることを整理します。

繁忙期は避ける

円満に退職するためにも、退職日は繁忙期は避けるのが無難になります。あなたが退職をした後、人員を新しく補充する場合、引継ぎの期間はある程度必要です。繁忙期では忙しく、引継ぎに時間を割けなくなってしまう可能性も考えられます。会社の都合を考え、退職日を考えるようにしましょう。

次の就職先を決めてから意思を伝える

次の就職先を決めてから退職の意思を伝えましょう。転職先が決まっていると、精神的に安定したり、仕事を辞める決意が固まったり、退職が決まってから退職日までポジティブに働くことができます。また、引き止められてしまうこともなくなるため、スムーズに退職に向けた話し合いができるようになります。退職が決まる前に転職活動をしていることが社内で広まると、トラブルの原因になる可能性があります。転職活動は、あくまでも自分のためです。周りの社員に伝えることのないように進めましょう。

引き止められても意思を貫く！

会社から引き止められたとしても、退職の意思を貫くことが大切です。万が一、会社に残ったとしても辞めようとしていたことが、働きにくさに繋がってしまうこともあります。良く考えて、退職を決めた場合はその思いを伝え、キッパリと退職することがポイントになります。

新卒の方が退職する場合

新卒で退職をする場合も、仕事の引継ぎは発生してきます。法律では２週間前に退職の意思表示をすれば良いとされていますが、新卒の場合でも会社の就業規則に合わせた期間に申し出てください。在籍期間が短く、任されている仕事が少なかったとしても、今の職場にお世話になったことに変わりはありません。しっかりマナーを守ることが求められます。

公務員の方が退職する場合

公務員の方も一般の方と同様に、直属の上司に退職の意思を伝えます。余裕をもって手続きや引継ぎを行うことができるため、申し出る期間は退職の２か月前がベストな時期になります。組織によって服務規程で決まっている場合もあるため、まずは自分の会社のルールを確認をしてください。年度末まで退職を待ったほうがいいのでは…と悩む方もいるのが現状ですが、年度の途中でも問題はありません。国家公務員の方が退職をする場合、再就職に関して斡旋行為の規制と、再就職の届け出を提出する義務があります。

契約社員の方の退職

契約社員などの期間の定めがある雇用契約の場合、契約期間の途中で退職することは基本的にはNGです。契約期間の満了をもって契約を解除する意志表示をする必要があります。契約期間の途中での退職が認められる場合は、「やむをえない理由」があるときだけです。やむを得ない理由とは、病気や怪我などで業務を続けることが困難になった場合、家庭の事情で転居し通勤ができなくなってしまう場合などを言います。また、会社側から賃金が支払われなくなった場合も該当します。会社から認められていない場合の退職は、契約違反となり損害賠償請求をされる恐れもあるため、契約社員の方の退職には注意が必要です。もう一つ注意して欲しいのが、契約満了で退職する場合の満了金です。契約社員の方は基本的には退職金がありません。しかし、満了金が支給される場合もあるためしっかりと確認することが必要です。

退職が決まってからの流れ

退職が決まってからの流れを整理する。

退職届を提出

退職届や退職願は、法律で提出することが定められているわけではありませんが、提出を求める会社がほとんどです。就業規則に退職届や退職願を提出するかどうか記載がしてあります。会社によって退職届のフォーマットが用意されている場合もあるので、人事の方に確認するようにしてください。契約社員の方も退職届が必要な場合もあるため、確認するようにしてください。会社都合で退職する場合や、契約期間満了で退職する場合は退職届は必要ありません。もし、提出を求められた場合は会社都合であることが分かる理由を記載するようにしてください。記載がなければ、自己都合退職扱いにされ、失業保険の受給金額や期間に影響がでる可能性もありますので注意が必要です。

仕事の引継ぎを行う

退職後に引継ぎが不十分で連絡が来てしまうケースもあります。そんなトラブルを避けるためにも、引継ぎはしっかりと行うことが大切です。自分が行っている業務のマニュアルなど、簡単に作成しておくことが望ましいです。

社内外への退職の挨拶

社内の人へ挨拶をする場合、退職届が受理されてからにします。会社の承認が得られていない段階で退職することが広まってしまった場合、トラブルの原因になる可能性もあります。取引先の混乱を防ぐために大切になるため、社外の取引先の人への挨拶の際には、後任の担当者を紹介すると良いです。

有給消化

有給休暇を全て消化してから退職をしてください。まずは自分の有給休暇がどのくらいあるのか、引継ぎなどのスケジュールを確認して有給消化をしていくことを心掛けましょう。

物品等の返却

社員証や制服、名刺など会社から支給されたものを返却します。仕事に関する書類なども、持ち帰ることがないよう返却したり不要なものはシュレッダーにかけるなどの処分を行います。最終出社日には、デスクやロッカーの物がなくなるように少しずつ準備を行います。最終日にはデスクを掃除してから帰るのがマナーになりますので忘れずに行うようにしてください。

退職前に知っておきたい公的な手続き

現在の会社を退職し、次の会社に就職するまでにはいくつかの公的な手続きが必要になります。退職後すぐに転職先が決まっている方、転職先が決まっておらず期間が空く方では手続きが異なります。

健康保険の手続き

健康保険は、仕事についている人、誰もが加入しているものです。転職をする際や無職になる時には健康保険の変更の手続きを行わなければなりません。必要な手続きは次の通りです。

【転職先が決まっている人】

退職時に健康保険証を会社に返却して健康保険資格喪失証明書を受け取ります。この証明書を転職先に提出します。その後の手続きは会社側が行ってくれ、健康保険証は通常約1週間程度で発行されます。

【退職後無職になる人】

退職日に健康保険証を会社に返却するので、その後すぐに公的な保険に加入する必要があります。公的な保険として以下の３つがあります。

① 任意継続被保険者制度

退職した会社の健康保険に最長2年まで継続加入できます。

② 国民健康保険

国民健康保険は各市町村が運営する健康保険制度です。離職した翌日から14日以内に住民票のある市区町村役場で手続きが必要になります。

③ 家族の健康保険

自身の年収が130万円未満の場合、被扶養者として家族の健康保険に扶養になれる場合があります。

雇用保険の手続き

雇用保険とは労働者が失業した場合に再就職までの支援を目的とした国の強制保険制度です。一定条件を満たしていれば離職後に転職先が決まるまでの資金として受け取ることができます。

【転職先が決まっている人】

就職先が決まっている場合は受給資格がありません。

【退職後無職になる人】

雇用保険を受給できる人は「就職する意思があり、求職活動を行っている」ことが条件になります。そのため、ハローワークに求職票を提出する必要があります。会社都合による離職の場合は、申請から約1ヶ月後に失業手当が振り込まれます。一方で、自己都合による離職の場合、失業認定後3ヶ月間の給付制限が設けられており、その後の支給となります。その他にも雇用保険には、再就職手当や就業促進定着手当というものもあり、再就職を支援してくれます。転職先が決まっていない方は、まずはハローワークに行くようにしましょう。

国民年金の手続き

退職後の仕事が決まっておらず無職になってしまう場合は、国民年金に切り替える手続きをする必要があります。退職した日から14日以内に、住民登録をしている市区町村の窓口で手続きを行うのが原則です。仕事が決まっておらず、国民年金を支払うのが大変な場合でも窓口に行くことで、「保険料免除制度」や「納付猶予制度」を利用することができます。

実際にあった！退職時のトラブル

実際にあった退職時のトラブルを整理します。

退職を認めて貰えない

退職の意思表示をしても退職を認めてもらえず、「辞めるなら損害賠償請求する」「退職は認められない」など、脅しをかけられてしまう場合もあるようです。直属の上司にそのような対応をされた場合、更に上の役職の人に相談します。それでもダメな場合は、会社を管轄している労働基準監督署に相談すると、会社に対して指導を行ってくれます。それでも解決しない場合は労働局へ相談してください。会社を指導する他に、会社と退職希望者が話し合って問題解決をする場を斡旋してくれます。最終手段として裁判を行うことになります。その場合、退職の意思表示の証拠を残しておく必要があります。

有給消化できない

条件を満たしていれば、退職時に有給を取得することができます。基本的に会社は有給休暇の申請を断ることはできません。退職時に有給休暇の取得を断られたら、それは違法行為になります。社内で相談できない環境であれば、労働基準監督署に相談するようにしてください。

退職金が貰えない

会社が退職金制度を導入しているのに、退職金が支払われない、または不当に減額されることは避けたいものです。まずは就業規則で退職金制度を確認することが重要です。退職金の規定をみて自分で退職金額を計算し、その金額で間違いがないか人事の担当者などにあらかじめ確認することができれば万全です。

【最新版】おすすめの転職エージェント

おすすめの転職エージェントを整理します。

リクルートエージェント

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dodaエージェント

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マイナビエージェント

マイナビエージェントは「20代に信頼されている転職エージェントNo.1」の実績とマイナビグループが誇る豊かな求人情報を強みとする転職エージェント。マイナビエージェント経由でしか応募することができない独占求人の数も多いので、一度、登録してみると良いでしょう。

パソナキャリア

パソナキャリアは、業界トップクラスの求人数を誇る転職エージェント。運営は株式会社パソナ（東証一部上場）。オリコン顧客満足度調査第1位に選出されている。求人件数は5万件以上。転職後の年収アップ率は67.1%を誇る。高い専門性を備えた専任の転職エージェントによる転職サポートが魅力。

【最新版】おすすめの転職サイト

おすすめの転職サイトを整理します。

リクルートダイレクトスカウト（旧：キャリアカーバー）

リクルートダイレクトスカウト（旧：キャリアカーバー）は、人材業界最大手の株式会社リクルートが運営するハイクラス・エグゼクティブ限定の会員制転職サイト。ハイクラス・エグゼクティブ人材向けに、厳選した優良なヘッドハンターだけがサービスに登録していることが特徴。会員登録完了後はスカウトを待つだけでOK。担当コンサルタントは自分で選ぶことができる。

ビズリーチ

ビズリーチは、管理職や専門職、次世代リーダーなどの即戦力・ハイクラス人材に特化した国内最大級のハイクラス転職サイト。運営元はビジョナル株式会社。高年収の求人が豊富に用意されていることに加えて、優良企業や一流ヘッドハンターからビズリーチを通じてスカウトを受け取ることで、思いもよらない企業やポジションに出会えることが大きな特徴の一つである。

JACリクルートメント

JACリクルートメントは、管理・専門職、ミドル・ハイクラスのための転職エージェント。運営は株式会社ジェイ エイ シー リクルートメント（東証一部上場）。約800名のプロフェッショナルが転職をサポート。また、国内大手、外資系、海外進出企業などの厳選求人を多数揃えていることが特徴である。

アサイン

アサインは、コンサルティングファームをはじめとして、経営企画や事業開発、営業職などのハイエンド向け転職支援サービスを展開している。運営は株式会社アサイン。確かな実績をもつキャリアアドバイザーと日本初のAIキャリアシミュレーション「VIEW」で求職者のキャリアを徹底サポートしてくれる。特に20代～30代のハイエンド転職に強い。

AMBI

AMBIは、株式会社エンジャパンが運営する若手ハイクラス人材向けの転職サイト。年収500万円以上の案件が多数。職務経歴書を元にした三段階評価によって、選考通過の可能性がわかることが大きな特徴。登録しておけば職務経歴書を見た企業やヘッドハンターからスカウトを受け取ることができる。

最後に

退職する際に必要なことややっておくべきことは意外にも多くあります。しっかりとポイントを抑え、次の職場で気持ちよく仕事を始めることができるように円満退職することを心掛けましょう。