・大卒の平均年収は高いの？
・大卒と高卒はどうして年収に差があるの？
・大卒で年収を上げるためにはどうしたら良いのか

このような悩みを解決します。社会人になってからの年収は、実績や役職によって異なりますが、そもそも学歴によってその後の年収にも差が出てきます。本記事では大卒の年齢別、業種・職種別、業界別の比較、高卒との比較から年収を上げるための方法に関して紹介していきます。特に大卒としてこれから社会人になる人は本記事を参考にしてください。

大卒社会人の平均年収はいくら？

最初に大卒社会人の平均年収に関して紹介していきます。一口に大卒といっても一律の平均年収ではなく、男女・業種で異なります。ここでは男女別、年齢別、業種・企業別での平均年収の比較を解説していきます。

男女別の大卒平均年収

「厚生労働省」の調査によると、男女別の平均年収は、男性が約470万円、女性が約345万円となっています。男性の方が女性よりも100万円ほど年収が高い結果となっています。この理由は2点あります。

1点目は、「役職になる人材の人数の違い」です。現在は女性管理職も増えてきていますが、多くの会社では男性の方が管理職につく割合が多い状況です。管理職になると管理職手当などで年収が高くなるため、割合の差が男女の年収差になってきています。2点目は、「職種の違い」です。現在も比較的女性は事務職につく割合が多く、男性は「営業職」の比率が高い状況です。営業職は他の職種とは異なり、営業手当がつくことが多く、全体の年収が高くなる傾向にあります。これら2点の理由から男性の方が女性よりも、平均年収水準が高くなっています。しかし現在は女性管理職・営業職などの年収が高い職種につく女性の増加により、今後女性の平均年収が男性の平均年収に近づいていくことが考えられます。

年齢別平均年収

次に年齢別の平均年収を紹介していきます。「厚生労働省」の調査によると、年齢別平均年収は以下の通りです。

上の表を確認すると20代の段階では、男女にそこまで大きな差は開いていません。しかし、年齢を重ねるごとに差が広がっていき、40代時点では100万円ほどの差にまでなってきています。これは40代になることで管理職につく男性も増え、結果年収に差が出てきてしまうと考えられます。また20代前半と20代後半で年収が比較的高くなる傾向です。これは20代前半の段階ではまだ入社当初で、社員間で給料に差はなく、一律の給料が支払われていました。しかし20代後半になって、成果を出す社員と出さない社員に分かれるようになり、成果を出す社員が年収の水準を上げてきているため、平均年収の水準が上がってきています。また企業によっては、20代後半の段階で、主任や係長など役職を与えられるようになります。主任・係長になった段階で、大抵役職手当が支給されるため、年収の水準が上がってきます。年齢別の平均年収推移では50代前半が最も高く、50代後半から下がってきています。これは50代後半の段階で役職から降りる人が多くなり、それに伴い役職手当がなくなったことで、平均年収の水準が下がるためです。

大卒の企業規模別平均年収比較

次に大卒の企業規模別平均年収比較に関して紹介していきます。「厚生労働省」の調査によると、企業別平均年収は以下の通りです。

上記の表を確認すると大企業と小企業の平均年収には大きな差があり、男性の平均年収では100万円近くの年収差がありました。大卒の中でも入社する企業によって年収の水準が変化してくるようです。男女の年収を比較しても、小企業と比較して大企業では、150万円近くの年収差がありました。これは管理職になった際の役職手当の高さや、年齢が上がった際の昇給額が小企業勤務者と比較して大企業の方が高いことによります。そのため、将来的に年収を上げていきたいと考えた場合には、小企業よりも大企業に入社した方が可能性は高くなってきます。

産業・業種別平均年収比較

次に産業・業種別平均年収比較に関して紹介していきます。「厚生労働省」の調査によると、産業・業種別平均年収は以下の通りです。

同じ大卒であっても、選ぶ業種によって年収は大きく変わってきます。例えば男性で、表の中で最も高い「金融業・保険業」と最も低い「サービス業」を比較してみると、平均年収は200万円ほどの差になってきます。200万円だと高卒の入社初年度の年収ほどになるため、大きな差になることがわかります。業種の中でも「金融業・保険業」「情報通信業」が高い傾向にあり、「運輸業・郵便局」や「サービス業」が低い傾向にあります。同じ大卒であっても選ぶ業種によって、年収の平均が変わってきます。どれだけ年収800万円にしていきたいと考えていても、平均年収500万円を超える「金融業・保険業」と300万円台の「サービス業」では、達成するための難易度と期間が異なってきます。「サービス業」で考えると年収800万円欲しいと考えた場合、平均年収の倍以上になるため、業界内での企業の立ち位置、社内での実績、役職(管理職)につく必要はあります。

しかし平均年収570万円の「金融業・保険業」であると、企業によっては、役職につかず比較的短期間で年収800万円を超えることがあります。就職・転職をする際に、自分のやりたい・興味のある仕事を選ぶことも重要ですが、将来的に年収を上げていきたいのであれば、年収が上がる可能性の高い業種を選ぶことも重要です。

大卒と高卒の平均年収比較

実際に大卒と高卒ではどれだけの平均年収の差があるのでしょうか。ここでは実際の大卒と高卒の平均年収を比較していきます。大卒と高卒の男女別平均年収は以下の通りです。

大卒と高卒では年収に大きな開きがありました。特に男性では100万円以上の開きが確認できます。高卒は大卒と比較して、定年まで長く働くことが可能です。仮に卒業後定年65歳まで勤務したとする場合の比較をしていきます。

高卒：18歳入社65歳定年退職（47年間勤務）

47年間×12ヶ月×3,540,000円=19億9656万円

大卒：23歳入社65歳定年退職（42年間勤務）

42年間×12ヶ月×4,702,800円=23億7022万円

年収差

23億7022万円-19億9656万円=3億7366万円

全体の勤務期間は約5年ほど高卒の方が長いですが、勤務期間全体での年収は大卒の方が3億円以上高くなります。これは全体の平均年収が高卒よりも100万円以上高いため、絶対値の高さが勤務期間全体の年収数値になってきます。そのため男女ともに平均年収は高卒よりも、水準・勤務期間合計をとっても大卒の方が高いのが実態です。

大学別の平均年収

大学別でも平均年収は変化してきます。ここでは大学別の平均年収に関して紹介していきます。大学の平均年収ランキングは以下の通りです。

上位の3大学は国立大学であることがわかります。特に東京大学は800万円以上と、2位の一橋大学を100万円近く話す水準になっています。表を確認すると、平均年収ランキングにのっている大学はいずれも、有名国立・私立大学であり、有名大学に進学すればそれだけ高い年収が見込めるということにもなります。大学のランクが平均年収の高さに関連する理由は2点です。1点目は、「高年収企業に就職する学生の比率が高いこと」です。先ほどの「企業規模別年収比較」でも触れましたが、大企業と小企業では平均年収に大きな開きがあります。新卒就職活動の段階でも「学歴フィルター」という言葉があるように、大企業へは学歴の高い有名大学の方が採用されやすい傾向にあります。また有名大学では、卒業生や先輩が有名企業とパイプを持っている確率が高いため、人脈を使って有名企業に就職することができる可能性が高くなります。

2点目は、「多くの経験をしやすくなること」です。新卒就職の面接では、大学時代に行ってきて学んだことが聞かれます。有名大学であればあるほど、周囲の人の意識も高く、刺激を受けることが可能です。また今後就活で役に立つ知識や経験をする機会が多くある可能性が高いです。そのためチャンスを活かすことができれば、大学在学中に多くの経験を積むことができ、結果として就活で話す内容も多くなり、有名企業に就職できる可能性が高くなります。

企業別大卒平均月収ランキング

企業規模・卒業大学によって年収が変化することを紹介してきましたが、企業によっても年収は大きく異なります。「東洋経済」の調査によると企業別大卒平均月収ランキングは以下の通りです。

企業でもサイバーエージェントや大和証券グループ、第一生命ホールディングスなど、有名な聞いたことのある企業が多く入っておりました。しかしどの企業も有名であるだけでなく、企業規模も大きく入社するためには、非常に高いハードルを超えていかなければいけません。

学歴別新卒の初任給

学歴別の平均年収に関しては先ほど紹介していきましたが、初任給の段階では男女別でどれだけの初任給水準となっているのでしょうか。ここでは大卒、短大卒の初任給平均を紹介していきます。

男女別の大卒初任給

大卒で確認すると、男性の初任給は20万7800円、女性は20万4100円でした。初任給の段階では男女ともに、差はほとんどない状況でした。多少差が開いているのは、男性の場合は営業職など、手当が高い職種につく割合が多く、その関係で初任給が少し高くなっています。企業によっても初任給段階では多少違いはあるものの、基本的には20万円前後の水準です。初任給の段階では大きな差はありませんが、勤務歴が長くなっていくごとに年齢給や成果給も加算されていき、高い年収水準になってきます。

短大卒別新卒の初任給

短大卒で確認すると、男性は18万600円、女性は17万8400円でした。短大卒でも男性の方が女性よりも少し高いですが、基本的にはそこまで差はありません。しかし大卒と比較して考えると初任給でも多少の差は開いており、大卒の方が短大卒よりも初任給水準が高くなっています。

大卒1年目の年収が高い理由

大卒1年目の年収は他の学歴と比較してもなぜ高いのでしょうか。ここでは大卒1年目の年収が高い理由に関して2点紹介していきます。

高卒の人材よりも専門知識を習得していると考えられている

高卒の段階では基本的に学校が決めたカリキュラムで、一般の勉強を学びます。しかし大学では学部学科があるとおり、特定の分野に特化して学ぶことになります。例えば法学部法律学科であれば、法律に関して専門的に学んでおり、専門知識を習得していると考えられています。そうすると今後仕事をしていく中で、その専門知識を会社の成長に貢献することを期待して1年目の年収が高くなってきています。その中でもプログラミングスキルなど、重要度が高い専門知識・スキルを習得しており、入社して短期の段階から大きな貢献を見込める人材には、更なる初年度年収の上乗せを見込むことが可能です。

総合的な部門での活躍と役職での活躍

大学時代は授業が固定されていない分、学生ごとの自由度は非常に高いです。法律や経済など大学生としての専門分野はもちろんのこと、アルバイトやサークル、留学など幅広く経験を積むことができます。大学生は多くの時間があるため、高校生や社会人と比較しても幅広い分野の経験を積む機会が多く用意されています。それらの経験を活かして就職してからの仕事に活かすこともでき、結果として年収水準も高いものになってきます。

平均年収の高い業界

大卒、業界で平均年収には違いがあることを解説していきました。では、平均年収の高い業界は実際にはどこなのでしょうか。平均年収の高い業界に関して、さらに細かく確認していきます。

商社

商社は全体的に平均年収が高い傾向です。商社には幅広い商材を扱う総合商社と、特定の商材を扱う専門商社があります。中でも総合商社は年収が高い傾向にあります。総合商社が高い理由は、利益率が高いことや、海外赴任もあることで海外手当が支給されること、手当やボーナスが他の業界と比較しても手厚く支払われていることが挙げられます。商社の中には高卒でも選考を受けられるところもありますが、基本的には大卒以上が条件になってきます。中でも総合商社は大卒でも有名大学出身者であり、一定以上のレベルの高さが求められるのが実態です。そのため商社に入社して高い年収を得たい人は、大学で普通に過ごすのではなく、経験を多く積み、人脈を構築しておくことが重要です。

金融

金融関係の中でも銀行・保険・証券関係の企業は平均年収が高い傾向です。特に大手のメガバンクは年収が、他の金融関連企業と比較しても高いです。金融業界の年収が高い理由としては、規模が大きいことと、成果に応じて収入が上がるインセンティブ制度を導入している銀行が多いことが挙げられます。金融業界は年収水準が高いですが、就職難易度は非常に高いです。その理由は、応募者が非常に多く、倍率が高いため、他の就活生と比較していかに採用担当者の印象に残るアピールをしたかが必要になります。そのためにも学生時代の成績や経験はもちろんのこと、支店訪問やOB訪問を行い、自分にしか話せない志望動機や自己PRができるようにしておくことが重要です。特にメガバンクは入社している人材の多くが有名大学出身者であるため、そうでない大学から入社するためには、有名大学との学歴差を埋められるようなアピールポイントを作っておくことが求められます。

コンサルティング企業

コンサルティング企業も平均年収が高い傾向です。コンサルティング企業は企業に対して経営の改善点に対する解決策の提案や、事業の立ち上げのサポートをすることが主な仕事です。1回の契約にかかる費用が非常に高く、国内・外資含めて年収が高いです。年収が高くなる理由は、食品や雑貨などの商品を扱うのではなく、あくまで経営アドバイスを行うため、人材に対する比率が高くなります。商品を作る原価は基本的にかからず、利益率が非常に高いです。そのためコンサルタントが商品となり、コンサルタントの質を担保するためにも年収が高くなります。しかしコンサルティング企業はロジカルシンキングが非常に求められるため、就職難易度が非常に高いです。商社や金融と同様に、コンサルティング企業も有名企業からの出身者が多くなります。学歴によるハードルも高い傾向にあるため、有名大学でない場合、学歴の差を補えるような資格や経験を持つことが重要です。特に資格に関しては難関資格を取得しておくことで、学歴に関しては他の応募者に劣るものの、在学中に勉強に真剣に取り組んだことをアピールすることが可能です。

IT関連企業

昨今あらゆる業種においてITの導入は必要不可欠のものになっており、技術の発展も伴い、需要が高くなってきています。需要が高くなってくると、企業の業績も上がってきており、年々平均年収も上がってきている傾向にあります。IIT企業ではスキルが非常に求められており、大学在学中にプログラミングなどのスキルを習得していれば、入社後高い年収で仕事を始められる可能性も高いです。IT企業は非常に多くあるため、求められる学歴も企業によって異なりますが、有名企業などは学歴が多少なりとも求められる傾向にあります。またITの技術は日々進歩してきており、必要とされる技術やプログラミング言語も変化してきます。その中で必要なのが、常に学び新しいことを習得していく意識です。入社当初は習得した技術で仕事ができますが、後から新しい技術・知識を身につけた人材が入ってきます。その際に過去の技術や知識に固執してしまっては仕事ができなくなっていきます。そうなるとできる仕事がなくなっていくばかりか、後から入社してきた人材に抜かれていってしまいます。反対に常に新しい技術や知識を身につけていけば、市場価値は高まっていき、ヘッドハンティングや昇進により、さらに年収を上げることにも繋がります。IT企業では特に入社する前だけでなく、就職してからも学び続ける意識が重要です。

外資系企業

外資系企業も平均年収が高くなる傾向です。外資系企業はグローバルに事業を展開している企業が多く、規模も国内企業と比較して大きい傾向にあります。外資系企業は成果に応じて収入が上がるインセンティブを採用しているところが多く、成果を上げていけばそれだけ年収も上がってきます。しかし年収水準が高い分、成果が出せない場合には解雇になってしまう可能性もあるのが実態です。国内企業であれば社員を簡単に解雇することができないため、解雇になる不安はありませんが、外資系企業であれば、常に解雇のストレスと戦うことになります。外資系企業では常に成果を出すために行動できることが重要です。

20代で年収アップを目指す方法

大卒の平均年収は高いことを解説してきました。しかし20代から年収をアップしていきたいという人も多いのではないでしょうか。ここでは20代で年収アップを目指す方法に関して紹介していきます。

転職をする

最も年収を上げる手段として有効なのが、現在の年収水準よりも高い企業に転職することです。現在は「石の上にも三年」という概念は薄れつつあり、1年目でも転職することはできます。転職する際、年収水準の高い業界はどこなのか確認することが重要です。例えば現在年収水準約300万円のサービス業に勤務していたとなると、年収水準が約500万円の金融やIT企業に転職することで年収を上げることが可能です。業界によって年収の水準がある程度決まってくるので、業界を変えた転職を行うことも1つの手です。30代になってくると業界を変えた転職は難しいですが、20代のうちはポテンシャル採用もあるため、業界を変えた転職も比較的行うことができます。そこで年収を上げた転職を行うためにも転職エージェントを活用することが重要です。転職エージェントではあなたの希望にあった企業を提案してもらったり、書類・面接などの選考対策のサポート、内定後の条件交渉といったアフターフォローをしてもらうことができます。

資格を取得して資格手当を取得する

企業によっては資格手当を支給しているところもあります。例えば簿記の資格を取得することで資格手当が支給されるのであれば、隙間時間を使って資格を取得するようにしましょう。仮に資格手当が月2000円ほどであれば、25歳で取得して65歳まで続けると、96万円生涯年収を上げることができます。昇進・昇格で年収を上げていくには時間もかかり、必ずしもできるとは限りませんが、資格手当であれば、勉強して取得するだけで年収を上げることができるので、早期に取得しましょう。

仕事で実績を出して昇進・昇格する

企業によっては昇進・昇格することで大幅に年収を上げることができます。企業によって難易度は変わってきますが、昇進・昇格するためには仕事で実績を出すことや、上司の推薦が必要になってきます。短期間で年収を上げられる方法ではないですが、できた時の年収の上昇幅が非常に高いため、社内で年収を上げていきたい場合には必要な方法です。

副業して別の収入源を作る

近年副業を解禁している企業も増えてきています。それに付随して多くの副業が出てきているのが実態です。現在は働き方改革の影響もあり、昔のように深夜まで残業することも減ってきています。そこで隙間時間を使って副業することで、別の収入源を作ることで年収を上げることができます。例えば、会社員としての仕事の他に時給1,000円のアルバイト土日に5時間ずつ行ったとして、月に4万円から5万円の収入を得ることができます。月に5万円収入を上げることができれば、年間で60万円年収を上げることができ、生活にゆとりを持たせることができます。仮にその60万円を新しいスキルを身につけるための勉強資金に回したりすれば、仕事で活かすことができ、昇進・昇格でさらに高い年収を得ることができます。

企業を選ぶ上で注意すること

ここでは企業を選ぶ上で注意することに関して紹介していきます。大卒は平均年収が高い傾向にあることを紹介してきましたが、年収が高い=良い企業とは限りません。中にはよく言われているブラック企業の可能性もあります。ここでは企業を選ぶ上で注意することに関して紹介していきます。

初任給が高い企業が将来高収入とは限らない

初任給が高い企業は一見そのまま高い水準になるかと思いがちですが、全ての企業がそのまま将来高収入とは限りません。初任給だけ高く、その後は低水準で推移する企業も多くあるのが実態です。確認する方法としては、2点です。

1点目は、「その企業の有価証券報告書を確認すること」です。有価証券報告書にはその企業の平均年収が記されています。そこで初任給が高いにもかかわらず、有価証券報告書に書かれている平均年収の水準が高くない企業は、その後あまり年収が上がる見込みがない企業の可能性が高いです。2点目は、「企業の年齢別平均年収ランキングを確認すること」です。東洋経済など多くのメディアで、企業の年齢別平均年収ランキングが発表されています。確認していると企業によっては、20代の時にはランキング上位にいたにもかかわらず、30代40代になっていくに従い、ランキングからいなくなっている企業もあります。その場合は最初の頃は年収が高いが、上がり幅が低く、結果として将来的な年収が高くないことがわかります。

初任給が極端に高い企業はブラック企業の可能性がある

様々な企業の求人情報を確認すると、極端に初任給が高い企業があります。初任給の高さに惹かれそうですが、注意が必要です。例えば、初任給50万円と書かれている企業は、全てではないですが、ブラック企業の可能性があります。初任給50万円と書かれているものの、実際にはインセンティブの比率が高い・残業が異常に多いなどといったカラクリがある可能性が高いです。そのため初任給が極端に高い企業の場合には、口コミサイトや転職エージェントの担当者に確認するなどして、実態を把握しておくことが重要です。

【最新版】おすすめの転職エージェント

おすすめの転職エージェント（最新版）を整理します。

リクルートエージェント

国内有数の転職エージェントとして知られるリクルートエージェントは、業界トップクラスの求人数を誇ることで知られています。過去45万人以上の転職成功実績をもとに、プロのキャリアアドバイザーが履歴書／職務経歴書などの書類添削や面接対策まで徹底対策してくれます。国内最大級の転職エージェントということもあって、拠点の数も多いので、地方在住の方でも安心して利用することができます。

dodaエージェント

パーソルキャリア（旧：インテリジェンス）が手掛ける「dodaエージェント」は、「リクルートエージェント」や「マイナビエージェント」と並んで国内最大級の転職エージェントとして知られています。約10万件の求人情報から求職者の希望にマッチした求人をプロのキャリアアドバイザーが紹介してくれます。「何から始めれば良いかわからない」「自分の強みがわからない」といった悩みがある場合は、登録してみると良いでしょう。

マイナビエージェント

マイナビエージェントは「20代に信頼されている転職エージェントNo.1」の実績とマイナビグループが誇る豊かな求人情報を強みとする転職エージェント。マイナビエージェント経由でしか応募することができない独占求人の数も多いので、一度、登録してみると良いでしょう。

パソナキャリア

パソナキャリアは、業界トップクラスの求人数を誇る転職エージェント。運営は株式会社パソナ（東証一部上場）。オリコン顧客満足度調査第1位に選出されている。求人件数は5万件以上。転職後の年収アップ率は67.1%を誇る。高い専門性を備えた専任の転職エージェントによる転職サポートが魅力。

【最新版】おすすめの転職サイト

おすすめの転職サイト（最新版）を整理します。

リクルートダイレクトスカウト（旧：キャリアカーバー）

リクルートダイレクトスカウト（旧：キャリアカーバー）は、人材業界最大手の株式会社リクルートが運営するハイクラス・エグゼクティブ限定の会員制転職サイト。ハイクラス・エグゼクティブ人材向けに、厳選した優良なヘッドハンターだけがサービスに登録していることが特徴。会員登録完了後はスカウトを待つだけでOK。担当コンサルタントは自分で選ぶことができる。

ビズリーチ

ビズリーチは、管理職や専門職、次世代リーダーなどの即戦力・ハイクラス人材に特化した国内最大級のハイクラス転職サイト。運営元はビジョナル株式会社。高年収の求人が豊富に用意されていることに加えて、優良企業や一流ヘッドハンターからビズリーチを通じてスカウトを受け取ることで、思いもよらない企業やポジションに出会えることが大きな特徴の一つである。

JACリクルートメント

JACリクルートメントは、管理・専門職、ミドル・ハイクラスのための転職エージェント。運営は株式会社ジェイ エイ シー リクルートメント（東証一部上場）。約800名のプロフェッショナルが転職をサポート。また、国内大手、外資系、海外進出企業などの厳選求人を多数揃えていることが特徴である。

アサイン

アサインは、コンサルティングファームをはじめとして、経営企画や事業開発、営業職などのハイエンド向け転職支援サービスを展開している。運営は株式会社アサイン。確かな実績をもつキャリアアドバイザーと日本初のAIキャリアシミュレーション「VIEW」で求職者のキャリアを徹底サポートしてくれる。特に20代～30代のハイエンド転職に強い。

doda X（旧：iX転職）

doda Xは、パーソルキャリア株式会社が運営するハイクラス向けの転職サイト。年収1,000万円以上の非公開求人を多数取り扱っていることが特徴の一つ。厳選されたヘッドハンターがキャリアの選択肢を適切に提案してくれる。また、「クラウドキャリアコーチ」を活用すれば、第三者との対話を通じてキャリアに関する悩みを解消することができる。

AMBI

AMBIは、株式会社エンジャパンが運営する若手ハイクラス人材向けの転職サイト。年収500万円以上の案件が多数。職務経歴書を元にした三段階評価によって、選考通過の可能性がわかることが大きな特徴。登録しておけば職務経歴書を見た企業やヘッドハンターからスカウトを受け取ることができる。

最後に

大卒の平均年収は男性で約470万円、女性で約345万円です。高卒と比較しても、高卒は勤務期間が長いですが、大卒の方が生涯年収は高くなります。大卒の年収水準が高くなる理由は、専門知識を習得していることや、多くの仕事に繋がる経験を積んでいると考えられているためです。同じ大卒でも業界・企業によって年収水準は変わってきます。そのため年収を上げるためには、大学での過ごし方が重要です。そのような年収水準の高い業界企業に転職するためには、転職エージェントの活用が重要です。転職エージェントでは転職活動に対する選考対策や、内定交渉などの条件交渉といったアフターフォローといったサポートを受けることができます。本記事を参考に大卒年収に対する理解を深めていただけると幸いです。

Photo by Kara Eads on Unsplash